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マーケット情報

為替・指数

  • 米ドル/円2026/1/15 08:00

    158.27

    -0.29

    (3ヵ月)

  • 豪ドル/円2026/1/15 08:00

    105.75

    -0.18

    (3ヵ月)

  • 日経平均(円)2026/1/14 15:45

    54,341.23

    792.07

    (3ヵ月)

  • NYダウ(ドル)2026/1/14

    49,149.63

    -42.36

    (3ヵ月)

最新ニュース

  • 国内株式 2026/1/14 14:18 <NQN>◇東証14時 日経平均は上昇一服 ソフトバンクGが下げ拡大
    <NQN>◇東証14時 日経平均は上昇一服 ソフトバンクGが下げ拡大
     14日後場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は上昇一服。前日比750円ほど高い5万4300円前後で推移している。高値警戒感や短期的な過熱感を意識した売りが上値を抑えている。日経平均への寄与度が高いソフトバンクグループ(SBG)が下げ幅を拡大し、指数の重荷となっている。

     日経平均は2026年に入って前日までにすでに3000円以上上昇した。「年始からの上昇で買い遅れた投資家は多く、押し目買いのタイミングを探っている」(国内証券のストラテジスト)との見方があり、下げたところでは再び買いが入る展開が続いている。

     東証株価指数(TOPIX)は午後に一段と上げ幅を広げている。14時現在の東証プライムの売買代金は概算で4兆9025億円、売買高は17億831万株だった。

     信越化と村田製、安川電は上げ幅を拡大している。アドテストと東エレクも引き続き高い。一方、電通グループは下げ幅を拡大している。ベイカレントとエムスリーも安い。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • 為替 2026/1/14 17:23 <NQN>◇外為17時 円相場、3日続落 一時1年半ぶり安値 積極財政警戒で売り
    <NQN>◇外為17時 円相場、3日続落 一時1年半ぶり安値 積極財政警戒で売り
     14日の東京外国為替市場で、円相場は3日続落した。17時時点では前日の同時点に比べ21銭の円安・ドル高の1ドル=159円14~15銭で推移している。高市早苗首相(自民党総裁)による早期の衆院解散・総選挙観測が広がった。積極財政リスクへの警戒感から幅広い通貨に対して円売りが強まった。

     日本経済新聞電子版は14日未明に「高市首相は14日、自民党幹部に23日召集の通常国会の冒頭で衆院を解散する意向を伝える」と報じた。内閣支持率が高いうちに衆院解散・総選挙に踏み切れば与党の議席数を増やせる可能性があり、積極財政を推し進めやすくなるとの思惑が強まった。日本の財政リスクが意識されるなか、円売り・ドル買いが増え、円相場は一時159円45銭近辺と2024年7月以来約1年半ぶりの安値をつけた。

     衆院の解散観測を背景に、14日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、初めて5万4000円台に乗せた。連日の上昇を受け日本株の含み益に対する為替差損回避(ヘッジ)の円売り観測も相場を下押しした。10時前の中値決済に向けて国内輸入企業からの円売りが優勢だったとの見方も重荷となった。

     だが、足元で急ピッチに円安・ドル高が進むなか、日本の通貨当局による円買い・ドル売りの為替介入に対する警戒感も強まっている。持ち高調整や利益確定などを目的とした円買い・ドル売りも入り円の下値を支えた。

     円は対ユーロで小幅ながら3営業日ぶりに反発した。17時時点では同6銭の円高・ユーロ安の1ユーロ=185円32~35銭で推移している。株高による投資家のリスク許容度の高まりから一時185円57銭近辺と1999年の単一通貨ユーロの導入以降で最安値をつける場面があった。だが円売り・ユーロ買いが一巡すると円の買い戻しが次第に増えた。

     ユーロは対ドルで反落した。17時時点は同0.0018ドルのユーロ安・ドル高の1ユーロ=1.1645~46ドルで推移している。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • 米国株式 2026/1/13 09:56 <IGM>米国株式 ダウとS&P500は連日の最高値、ナスダックは続伸
    <IGM>米国株式 ダウとS&P500は連日の最高値、ナスダックは続伸
    12日の米国株式市場では、3日続伸したダウとS&P500が連日の最高値更新となり、ナスダックは続伸した。
    ダウは3日続伸し、前営業日比86.13ドル高(+0.17%)の49590.20ドルと最高値を連日更新して引けた。米FRBの独立性に関する懸念が再燃したにもかかわらず、一部ハイテク株への買いが相場を下支えした。全30銘柄中、上昇は16、下落は14であった。20日からナスダック100株価指数に採用されるウォルマート(+3.00%)、IBM(+2.62%)、ジョンソン・エンド・ジョンソン(+2.61%)が急伸した。アメリカン・エクスプレス(-4.27%)、ウォルト・ディズニー(-2.64%)は急落した。ナスダックは続伸し、同62.55ポイント高(+0.26%)の23733.90で引けた。アルファベット、テスラが買われた。S&P500は3日続伸し、同10.99ポイント高(+0.15%)の6977.27と最高値を連日更新して引けた。生活必需品、素材など6業種が上昇し、金融、エネルギーなど5業種が下落した。
    9日のダウは同237.96ドル高(+0.48%)の49504.07ドルと3日ぶりに最高値を更新した。ナスダックは同191.33ポイント高(+0.81%)の26371.34で引けた。S&P500ha同44.82ポイント高(+0.64%)の6966.28と3日ぶりに最高値を更新した。

    (経済指標)                        (発表値)
    9日
    12月非農業部門雇用者数・前月比            +5.0万人(11月は+5.6万人)
    12月失業率                                 4.4%(11月は4.5%)
    1月消費者態度指数(速報値)               54.0(12月は52.9)
    10月住宅着工件数(年率換算)             124.6万戸(9月は130.6万戸)

    [インフォーマ ファイナンシャル インテリジェンス]
  • 欧州株式 2026/1/14 08:00 <IGM>欧州株式 独は11連騰で7日連続の最高値更新 英仏は下落
    <IGM>欧州株式 独は11連騰で7日連続の最高値更新 英仏は下落
    13日の欧州株は英国が3日ぶりの反落で最高値更新を一服させたが、独は2014年11月(13日から28日にかけて12連騰)以来最長の11日続伸で7日続けて最高値を更新した。仏は続落した。
    英FTSE100は小幅ながら3日ぶりに反落し、前日比3.35ポイント(0.03%)安の10137.35で引けた。エネルギー株や素材株の買いで前日更新した最高値を上回って推移する場面もあったが、公益株やヘルスケア株を中心とする売りで下げに転じた。100銘柄中、上昇は33銘柄、下落は64銘柄、3銘柄は変わらずであった。医療機器スミス・アンド・ネフュー(-4.07%)は、米同業インテグリティ・オーソペディックを最大4.5億ドルで買収するとの発表で売られた。小売キング・フィッシャー(-3.72%)、医療製品・テクノロジーのコンバテック・グループ(-3.28%)、オンライン賭博エンテイン(-3.12%)、3月16日の新CEO就任を発表した害虫駆除レントキル・イニシャル(-3.10%)も急落した。一方、ホテル・レストランのウィットブレッド(+7.08%)は第3四半期のホテル事業好調で急反発し、ヘッジファンドのパーシング・スクエア・ホールディングス(+2.71%)、石油BP(+2.41%)も大幅高となった。
    独DAX40は小幅ながら11日続伸し、同15.32ポイント(0.06%)高の25420.66と7日続けて最高値を更新した。40銘柄中、上昇は15銘柄、下落は25銘柄であった。化学シムライズ(+5.05%)は炭化水素事業の売却と自社株買いの発表が好感された。バークレイズが目標株価を引き上げたオンライン衣料販売ザランド(+4.77%)、半導体インフィニオン・テクノロジーズ(+2.09%)も大幅高となり、2025年の民間航空機納入が前年比4%増となった航空機エアバス(+1.85%)、航空機エンジンMTUエアロエンジンズ(+1.68%)は堅調。一方、前日上昇率3位の透析器フレゼニウス・メディカル・ケア(-3.20%)、通信ドイツ・テレコム(-2.47%)、ドイツ証券取引所(-2.34%)は大幅安となった。
    仏CAC40は続落し、同11.56ポイント(0.14%)安の8347.20で引けた。40銘柄中、上昇は18銘柄、下落は22銘柄であった。建設ヴァンシ(-4.51%)、前日上昇率2位の硝子サンゴバン(-3.64%)、前日下落率トップの自動車ステランティス(-3.51%)、建設エファージュ(-3.15%)、水・廃棄物処理ヴェオリア・エンバイロンメント(-2.44%)が急落した。一方、石油トタルエナジーズ(+2.21%)、航空宇宙サフラン(+2.13%)は大幅高となり、前日上昇率トップのビジネスサポートサービスのユーロフィン・サイエンティフィック(+1.98%)は2022年8月以来の高値を更新した。
    (経済指標)                                (発表値)
    なし

    [インフォーマ  ファイナンシャル  インテリジェンス]

重要指標カレンダー

2026年1月11日 〜 2026年1月17日
日本時間 重要度 国・地域/指標 前回 予想 結果
2026年1月13日(火)
22:30 星 消費者物価指数(CPI) 前月比 0.3% 0.3%
22:30 星 消費者物価指数(CPI) 前年同月比 2.7% 2.7% 2.7%
22:30 星 消費者物価指数(CPIコア指数) 前月比 0.3% 0.2%
22:30 星 消費者物価指数(CPIコア指数) 前年同月比 2.6% 2.7% 2.6%
24:00 星 新築住宅販売件数 年率換算件数 73.8万件 71.5万件 73.7万件
24:00 星 新築住宅販売件数 前月比 -10.6% -0.1%
2026年1月14日(水)
22:30 星 小売売上高 前月比 0.0% 0.5% 0.6%
22:30 星 小売売上高(除自動車) 前月比 0.4% 0.4% 0.5%
2026年1月15日(木)
16:00 星 月次国内総生産(GDP) 前月比 -0.1% 0.1%

※日経平均・TOPIX・日経JASDAQについては最低20分遅れの情報となります。9時~9時20分までは前営業日の終値が表示されます。

※香港ハンセン指数・香港ハンセンH株指数・香港ハンセンレッドチップ指数については1時間ごとの更新となります。

※その他の海外株式指数、商品指数、国債利回りは各銘柄の更新日時時点の終値です。1日1回更新されます。

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